EMR

主なトピック

• 2026年度第4四半期の純売上高は52億100万ドルで前年同期比7%増となった。
• 通期の純売上高は189億8,200万ドルで前年同期比5%増を記録した。
• 第4四半期の希薄化後1株当たり利益(GAAP EPS)は1.33ドルで前年同期比24%増となった。
• 四半期キャッシュ配当を7%増配し、普通株式1株当たり0.595ドルとすることを発表した。
• 2027年度の通期売上高成長率は約5%を見込み、調整後1株当たり利益を約7.25ドルと予測している。

今後の見通し

• 2027年度の通期純売上高成長率は約5%を見込む。
• 2027年度の調整後1株当たり利益は7.25ドル程度を予想している。
• 2027年度は約38億ドル（約25億ドルの自社株買いと約13億ドルの配当）の株主還元を計画している。

主なトピック

• 確定給付年金等の数理計算上の差異につき、マーク・トゥ・マーケット方式へ会計方針を変更。
• 変更により、経済状況の変化やプランの状況をより透明性高く当期利益に反映させることが可能となる。
• 2026年第4四半期より、毎年9月30日を測定日として年次でマーク・トゥ・マーケット調整を実施。
• 本会計方針の変更に伴い、2024年および2025年、2026年第3四半期までの過去業績が再掲（リキャスト）されている。

今後の見通し

• 2026年第4四半期および通期決算において、新しい会計方針に基づくマーク・トゥ・マーケット調整が適用される見込み。

主なトピック

• 第3四半期の売上高は48億7300万ドルとなり、前年同期比7%増加した。
• GAAPベースの1株当たり利益（EPS）は1.28ドルで前年同期比24%増、調整後EPSは1.71ドルで同13%増を記録した。
• 基調受注（アンダリーイング・オーダー）はソフトウエア＆システム主導で7%増加した。
• 営業キャッシュフローは14億2500万ドル、フリーキャッシュフローは13億2300万ドルと大幅に増加した。
• 好調な第3四半期業績と旺盛な需要を反映し、2026通期の業績見通しを上方修正した。
• 1株当たり0.555ドルの四半期現金配当の実施を宣言した。

今後の見通し

• 2026通期の売上高成長率は約5%、基調売上高成長率は約3.5%を見込む。
• 通期の調整後1株当たり利益（調整後EPS）は約6.55ドルを予想している。
• 通期の営業キャッシュフローは約41億ドル、フリーキャッシュフローは約36億ドルを見込む。
• 株主還元として、通期で約10億ドルの自社株買いと約12億ドルの配当を想定している。

主なトピック

• 第2四半期の売上高は45億6,200万ドル（前年同期比3%増）となり、実質売上高は20.5%増を記録。
• GAAPベースの1株当たり利益（EPS）は1.10ドル（28%増）、調整後EPSは1.54ドル（4%増）。
• ソフトウェア＆システム部門が牽引し、基調受注（アンダライン・オーダー）は5%増加。
• 2026年通期の純売上高成長率は約4.5%、調整後EPSは6.45ドル〜6.55ドルを見込む。
• 2026年第3四半期の配当として1株当たり0.555ドルの現金配当を決定。

今後の見通し

• 2026年通期の売上高成長率は約4.5%を見込む。
• 2026年通期の調整後1株当たり利益は6.45ドル〜6.55ドルの範囲を予想。
• 通期の営業キャッシュフローは4.0B〜4.1Bドル、フリーキャッシュフローは3.5B〜3.6Bドルを計画。
• 株主還元として、約22億ドル（自社株買い約10億ドル、配当約12億ドル）の資本配分を想定。

主なトピック

• 2026年2月10日付で20億ドルの364日間クレジット・ファシリティを締結
• JPMorgan Chase Bank, N.A.がエージェントとして参画
• 期限は2027年2月9日までで、無担保の契約
• コマーシャル・ペーパーの発行に対する流動性バックアップとして機能
• 前年に締結していた30億ドルの364日間クレジット・ファシリティを置換するもの
• 現時点で借入や未払いローン、信用状の残高はなく、直近の借入予定もない

今後の見通し

• 本ファシリティは一般企業目的および流動性確保のために維持される
• 必要に応じて適格子会社を追加の借入人として指定可能

主なトピック

• Martin S. Craighead、Gloria A. Flach、Matthew S. Levatichの3氏が取締役に選任された。
• 役員報酬に関する諮問的承認案が可決された。
• 2026年度の独立監査人としてKPMG LLPの選任が承認された。
• 取締役会の期差任期制を廃止する定款修正案は、発行済株式の85%という承認要件を満たさず否決された。

今後の見通し

主なトピック

• 第1四半期の売上高は43億4,600万ドル（前年同期比4%増）、調整後売上高は22%増を記録。
• GAAPベースの1株当たり利益は1.07ドル（5%増）、調整後1株当たり利益は1.46ドル（6%増）。
• ソフトウェア＆システムを中心とした自動化技術への強固な需要により、受注が好調に推移。
• 1株当たり0.555ドルの四半期現金配当の実施を宣言。
• 通期で約22億ドルの株主還元（約10億ドルの自社株買いと約12億ドルの配当）を計画。

今後の見通し

• 2026年度通期の純売上高成長率は約5.5%を予想。
• 通期の調整後1株当たり利益（EPS）は6.40ドル〜6.55ドルの範囲を見込む。
• 通期の営業キャッシュフローは40億ドル〜41億ドル、フリーキャッシュフローは35億ドル〜36億ドルを予想。

主なトピック

• 2026年度より「コントロール・システム＆ソフトウェア」「テスト＆メジャーメント」「センサー」「ファイナル・コントロール」「セーフティ＆プロダクティビティ」の5セグメント体制へ移行。
• 「コントロール・システム＆ソフトウェア」と「テスト＆メジャーメント」の2つを「ソフトウェア＆システム・グループ」として統合。
• 「センサー」と「ファイナル・コントロール」の2つを「インテリジェント・デバイス・グループ」として統合。
• 旧ディスクリート・オートメーション事業の各事業は新しいセグメントへ再配分・統合。
• 新セグメント体制に基づく2021〜2025年度の補足的な未監査の過去のセグメント実績をExhibit 99.1として開示。

今後の見通し

• 2026年度の業績報告からは新セグメント体制に基づいて結果が報告される予定。
• 提供された補足情報は過去の財務諸表の再表示（レストートメント）ではなく、投資家の理解を助けるためのもの。

主なトピック

• ラル・カルサンバイCEOとラム・クリシュナンCOOにそれぞれ合計350,000株のストックオプションを付与
• 付与されたストックオプションのうち80%は、付与日の株価終値に対して25%から100%のプレミアムが課された行使価格を設定
• 各トランシェ（70,000株×5段階の行使価格）は、5年間にわたり毎年均等に権利確定（プロラタ方式で各価格帯14,000株）
• 権利確定には原則として継続勤務が必要であり、有効期限は付与日から10年間
• 独立系報酬コンサルタントであるExequity LLPの助言を受けて設計され、株価上昇と経営陣の利益を連動させる方針

今後の見通し

主なトピック

• 2025年度第4四半期の純売上高は4,855百万ドルとなり、前年同期比5%増加した。
• 2025年度通期の純売上高は18,016百万ドルとなり、前年比3%増加した。
• 2025年度第4四半期のGAAPベースの希薄化後1株当たり利益（EPS）は1.12ドルとなった。
• 四半期配当を5%引き上げ、普通株式1株当たり0.555ドルとすることを発表した。
• 取締役会は最大5,000万株の追加自社株買いを承認した。

今後の見通し

• 2026年度通期の売上高成長率は約5.5%を見込む。
• 2026年度通期の調整後1株当たり利益（EPS）は6.35ドルから6.55ドルの範囲を予想している。
• 2026年度の営業キャッシュフローは4.0B〜4.1Bドル、フリーキャッシュフローは3.5B〜3.6Bドルを計画している。