MTD

主なトピック

• 2026年第3四半期の実効税率は18.1%、前年同期は19.2%であった。
• 2026年第3四半期の純利益は245,953千ドル、前年同期は217,493千ドルであった。
• 2026年第1〜第3四半期の累積純利益は648,306千ドル、前年同期は583,428千ドルであった。
• 2026年第3四半期における外国為替先渡契約の純利益（その他の費用・収益内）は17,105千ドル、前年同期は2,000千ドルであった。
• 2026年第1〜第3四半期において、株式買戻しプログラムに638,700千ドルを費やし、490,368株を取得した。

今後の見通し

• 2026年の年間予測実効税率は、非経常的な個別税務項目を除き19.0%を見込んでいる。
• 2027年に米国確定給付企業年金の買収（バイアウト）契約を締結し、将来の給付義務を保険会社に移転することを予定している。
• 2027年のプラン終了完了時に、累積その他の包括利益に含まれている繰延数理計算上の損失に関連する一時の非現金損失を純利益に認識する見込みである。

主なトピック

• 第3四半期の売上高は前年同期比6%増の10億9,400万ドルを記録。
• 希薄化後1株当たり利益(EPS)は12.29ドル（前年同期は10.57ドル）。
• 調整後EPSは前年同期比13%増の12.57ドル。
• 地域別売上高（現地通貨ベース）は、米州が3%増、欧州が2%増、アジア/その他が14%増。
• 第4四半期の現地通貨ベース売上高は5%増、調整後EPSは14.84〜15.04ドルと予測。

今後の見通し

• 2026年第4四半期の現地通貨ベース売上高は、約5%の増加を予想。
• 2026年第4四半期の調整後EPSは14.84ドル〜15.04ドル（11%〜13%増）と予測。
• 2026年通期の現地通貨ベース売上高は約5%増、調整後EPSは47.70ドル〜47.90ドルを予想。
• 2027年については、現地通貨ベース売上高が約5%増、調整後EPSが52.50ドル〜53.50ドル（10%〜12%増）になると予想。

主なトピック

• 2026年7月30日の取締役会でナタリア・シューマン氏の取締役選任を決議し、8月3日付で就任
• シューマン氏はニューヨーク証券取引所の基準に基づく独立取締役に該当
• 取締役会の人数を9名から10名に拡大
• 報酬は同社の他の独立取締役と同等水準に設定
• シューマン氏は現在MISTRASグループのプレジデント兼CEOを務めており、過去にはユーロフィンの幹部やビューローベリタス北米のCEOを歴任

今後の見通し

主なトピック

• 第2四半期の報告ベースの売上高は前年同期比4%増の10億2,700万ドル。
• 希薄化後1株当たり利益（EPS）は11.55ドル（前年同期は9.76ドル）。
• 調整後EPSは11.46ドルで前年同期比14%増。
• 現地通貨ベースの売上高は、買収や顧客への一時的な関税還付を除き6%増加。
• 中国や新興市場での非常に良好な成長に加え、スピネーカー・プログラム等の施策が寄与。

今後の見通し

• 2026年第3四半期の現地通貨ベース売上高は、約4%の増加を予想。
• 第3四半期の調整後EPSは12.00ドル〜12.15ドル（8%〜9%の成長）を予測。
• 2026年通期の現地通貨ベース売上高は、関税還付を除き約4%〜5%の増加を見込む。
• 通期の調整後EPS予想を従来の46.30ドル〜46.95ドルから47.15ドル〜47.50ドルに上方修正。

主なトピック

• 2026年LTI報酬は、パフォーマンス・シェア・ユニット、非適格ストックオプション、制限付株式ユニットで構成される。
• 報酬の付与は2026年5月と11月の2回に分けて実施される。
• 制限付株式ユニットは3年の崖式権利確定スケジュールを採用する。
• CEOのLTI目標価値は2025年比で約6.25%増加した。
• その他の主要執行役員（NEO）のLTI目標価値は約12.5%増加した。

今後の見通し

• 2026年11月に第2回目のLTI報酬の付与が予定されている。

主なトピック

• 2026年3月9日を基準日として、20,248,505株の普通株式が議決権を有していた。
• 総会には18,545,318株（定足数を満たす）が直接または委任状により出席した。
• 提案1として、1年の任期で9名の取締役が選任された。
• 提案2として、PricewaterhouseCoopers LLPの独立監査人選任が承認された。
• 提案3として、役員報酬に関する諮問投票（Say-on-Pay）が承認された。

今後の見通し

主なトピック

• 報告売上高は7%増、現地通貨ベースの売上高は3%増となった
• 希薄化後1株当たり利益（EPS）は8.33ドル（前年同期は7.81ドル）
• 調整後EPSは8.91ドルで前年同期から9%増加
• 地域別の現地通貨ベース売上高は米州2%増、欧州1%増、アジア/その他5%増
• 調整後営業利益は2億4,620万ドルに増加

今後の見通し

• 2026年第2四半期は、現地通貨ベースの売上高が約3%増、調整後EPSが10.70〜10.85ドル（6〜8%増）になると予想
• 2026年通期は、現地通貨ベースの売上高が約4%増、調整後EPSが46.30〜46.95ドル（約8〜10%増）になると予想

主なトピック

• 第4四半期の報告売上高は8%増の11億3,000万ドル、現地通貨ベースでは5%増となった。
• 第4四半期のGAAPベースのEPSは13.98ドル（前年同期は11.96ドル）、調整後EPSは13.36ドル（8%増）を記録。
• 2025年通期の報告売上高は4%増の40億2,600万ドル、調整後EPSは4%増の42.73ドルとなった。
• 2026年第1四半期の現地通貨ベース売上高は約3%増、調整後EPSは8.60〜8.75ドル（5%〜7%増）を予想。
• 2026年通期の現地通貨ベース売上高は約4%増、調整後EPSは46.05〜46.70ドル（8%〜9%増）を予想。

今後の見通し

• 2026年第1四半期の現地通貨ベース売上高は、約3%の増加を見込む。
• 2026年第1四半期の調整後EPSは8.60ドルから8.75ドルを予想する。
• 2026年通期の現地通貨ベース売上高は、約4%の増加を見込む。
• 2026年通期の調整後EPSは46.05ドルから46.70ドル（約8%〜9%増）を予想する。

主なトピック

• マイケル・J・トキッチ氏が2026年2月5日付で取締役会に加入
• ニューヨーク証券取引所（NYSE）の基準に基づく独立取締役に認定
• トキッチ氏はSTERIS plcで17年以上にわたりCFOなどの上級役員を歴任
• 同氏の報酬は、他の独立取締役と同等の水準となる予定
• 取締役会の人数を従来の9名から10名に拡大することを決議

今後の見通し

主なトピック

• 第3四半期の売上高は前年同期比8%増の1,029.7百万ドル、現地通貨ベースでは6%増となった。
• GAAPベースの希薄化後EPSは10.57ドル（前年同期は9.96ドル）を記録した。
• 調整後EPSは前年同期比9%増の11.15ドルとなった。
• 地域別では、現地通貨ベースの売上高が米州で10%増、欧州で6%増、アジア/その他で1%増となった。
• 取締役会は新たに27.5億ドルの追加的な自社株買いプログラムを承認した。

今後の見通し

• 2025年第4四半期の現地通貨ベースの売上高は前年同期比約3%増、調整後EPSは12.68〜12.88ドル（2%〜4%増）を予想している。
• 2025年通期の現地通貨ベースの売上高は約2%増、調整後EPSは42.05〜42.25ドルを予想している。
• 2026年の現地通貨ベースの売上高成長率は約4%増、調整後EPSは45.35〜46.00ドル（8%〜9%増）を見込んでいる。

主なトピック

• マルク・ド・ラ・ゲロニエール執行役員は2026年末の退任を視野に入れ、2026年を移行期間とする契約修正に合意しました。
• 2026年の稼働率は通常の50%とし、職務は段階的に他の従業員へ引き継がれます。
• 2026年の年間基本給は総額140,000ユーロに調整されます。
• 2026年のボーナス計画は従来の計画に参加しつつ、調整後の基本給の50%の比例配分となります。
• 業務引き継ぎの成功を条件に、2027年1月に150,000ユーロの追加ボーナスが支給される可能性があります。
• 2026年の新たな株式報酬の付与はありませんが、過去の付与分の権利確定は通常通り継続されます。

今後の見通し

• 2026年中に職務の移行が進められ、2026年末に退任する予定です。