NKE
Nike, Inc.Consumer Discretionary ・ 開示 15 件 ・ 最新 2026-10-02 16:15 ET
業種: Apparel, Accessories & Luxury Goods ・ 本社: Washington County, Oregon ・ 設立: 1964
株価 (2026-11-06)
※リアルタイム株価ではありません（日次終値）終値
$38.59
-$0.97 (-2.45%)始値
$38.27
高値
$39.17
安値
$37.96
出来高
20.5M
株価推移（直近6ヶ月）
業績推移
単位: 百万ドル（EPS・1株配当はドル） ・ 出典: SEC EDGAR（XBRL）| 決算期 | 売上高 | 営業利益 | 税引前利益 | 純利益 | EPS（希薄化後） | 1株配当 | 発表日 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2022.05 | 46,710 | ― | 6,651 | 6,046 | 3.75 | 1.19 | 22/07/21 |
| 2023.05 | 51,217 | ― | 6,201 | 5,070 | 3.23 | 1.32 | 23/07/20 |
| 2024.05 | 51,362 | ― | 6,700 | 5,700 | 3.73 | 1.45 | 24/07/25 |
| 2025.05 | 46,309 | ― | 3,885 | 3,219 | 2.16 | 1.57 | 25/07/17 |
| 2026.05 | 46,398 | ― | 3,900 | 3,108 | 2.10 | 1.63 | 26/07/15 |
| 前期比 | +0.2 | ― | +0.4 | -3.4 | -2.8 | (%) | |
開示一覧
15 件過去の開示履歴
15 件- 10-Q2026-10-02 16:15 ET決算HIGH
2027年度第1四半期売上高は4%減少、粗利益率は改善
NIKE, Inc.の2027年度第1四半期の売上高は前年同期比4%減（為替ヘッジ後5%減）の11.2億ドルとなりました。北米での卸売は堅調だったものの、グレーターチャイナやコンバースの苦戦が響きました。一方、物流コストの低下等により粗利益率は改善しています。
売上高
$11.2B
-4%粗利益率
42.8%
+60 bps純利益
$712M
-2%希薄化後1株当たり利益
$0.48
-2%主なトピック
- 売上高は11.2億ドルとなり、前年同期の11.7億ドルから4%減少した。
- 粗利益率は倉庫・物流コストの低下などにより、前年同期比60ベーシスポイント上昇し42.8%となった。
- NIKE Directの売上高は前年同期比8%減の4.1億ドルとなった。
- 純利益は前年同期比2%減の7.12億ドルとなった。
- グレーターチャイナの売上高は為替変動の影響を除き26%の大幅な減収となった。
今後の見通し
- 外部環境の不確実性やボラティリティに対処しつつ、製品管理や市場プレース管理、ブランド管理の各施策を推進する。
- コスト構造の改善や生産性向上を目的とした複数年にわたるエンタープライズ・プログラム（Pace）を実施中である。
- プログラムに関連して、2027年度に約0.3億ドルの税引前費用を見込み、2031年度までに総額約25億ドルの累積節減効果を期待している。
投資判断は必ず一次情報（SEC EDGAR）をご確認ください。
- 8-K2026-10-01 12:15 ET決算HIGH
NIKEがコスト削減プログラム「Pace」と業績を発表
ナイキは2026年8月31日終了四半期の財務結果を発表するとともに、組織効率の向上とコスト削減を目指す複数年の企業プログラム「Pace」の実施を公表した。税引前費用として約10億ドルを見込み、2031年度までに約25億ドルの累積節減効果を期待している。
予想税引前費用
$1.0B
予想累積削減効果
$2.5B
主なトピック
- 2026年8月31日終了四半期の財務結果をプレスリリースにて開示
- 生産性向上とコスト構造改善を目的とする複数年の企業プログラム「Pace」を発表
- プログラムに伴う税引前費用は、主に従業員退職金等を含め約10億ドルと予測
- 2027年度に約3億ドルの費用認識を見込み、残りは2031年度までにかけて計上予定
- 2031年度までに約25億ドルの累積コスト削減効果を見込む
今後の見通し
- 2027年度に約0.3億ドルの関連費用を計上し、残りは2031年度まで段階的に認識する
- 2031年度までに累計約25億ドルのコスト削減を達成することを目指す
投資判断は必ず一次情報（SEC EDGAR）をご確認ください。
- 8-K2026-09-16 16:21 ET人事MID
ナイキ、取締役会の規模拡大とアレクサンドル・アルノー氏の取締役就任を発表
ナイキは取締役会の定数を12名に拡大し、LVMHモエヘネシー・ルイヴィトン（LVMH）傘下のモエヘネシー副CEOであるアレクサンドル・アルノー氏を新たな取締役に選任しました。任期は2027年の定時株主総会までとなり、同氏は標準的な取締役報酬プログラムの対象となります。
サインオン制限付株式
$200,000
主なトピック
- 取締役会の規模を12名に拡大し、アレクサンドル・アルノー氏を新任取締役に任命
- アルノー氏の任期は2027年株主総会まで有効
- 同氏はMoët Hennessyの副CEOを務め、過去にはTiffany & Co.やRIMOWAの要職を歴任
- 取締役としての報酬プログラムに基づき、20万ドルの制限付株式（Class B）を付与
- 同氏の選任に関して事前の取り決めや関連当事者取引の該当はない
今後の見通し
投資判断は必ず一次情報（SEC EDGAR）をご確認ください。
- 8-K2026-09-10 16:20 ET人事MID
ナイキ、年次株主総会における投票結果とプラン承認を発表
ナイキは2026年9月8日に年次株主総会を開催し、取締役の選任、役員報酬に関する諮問投票、独立監査人の選任、従業員株式購入プラン（ESPP）の改正承認など、すべての議案に対する投票結果を公表した。ESPPについては発行可能株式数を1,600万株追加することが株主により承認された。
ESPP追加発行株式数
16,000,000株
主なトピック
- 2026年9月8日にバーチャル形式で年次株主総会を開催した
- クラスAおよびクラスB普通株式の投票により、すべての提案された取締役候補者が選任された
- 従業員株式購入プラン（ESPP）の改正が承認され、クラスB普通株式の発行枠が1,600万株増加した
- PricewaterhouseCoopers LLPが2027年5月31日終了事業年度の独立監査人に再任された
- 株主提案である慈善支援における差別に関する報告書および環境目標に関する提案は否決された
今後の見通し
- 承認された従業員株式購入プランに基づき、従業員向けの株式発行とインセンティブ制度の運用を継続する
投資判断は必ず一次情報（SEC EDGAR）をご確認ください。
- 8-K2026-08-10 16:21 ET人事MID
NIKEのCAO兼コーポレートコントローラーが辞任
NIKE, Inc.は、ヨハンナ・ニールセン副社長兼最高会計責任者(CAO)兼コーポレートコントローラーが、他機でのキャリア追求のため2026年9月4日付で辞任することを発表した。会社の方針や運営に関する意見の不一致によるものではない。後任の正式な後継者が決定するまでの間、新任のCFOであるデヴィッド・デントン氏が暫定的にプリンシパル・アカウンティング・オフィサー（主要会計責任者）を兼務する。
主なトピック
- ヨハンナ・ニールセン氏が2026年9月4日付で副社長、CAO、コーポレートコントローラーを辞任
- 辞任の理由は他機への移行であり、会社側の業務や方針との意見対立ではない
- 新任CFOであるデヴィッド・デントン氏が2026年9月4日付で暫定コーポレートコントローラーおよび主要会計責任者を兼務
- デントン氏の暫定役職就任に伴う追加の報酬調整はない
- 正式な後継者が取締役会によって任命されるまでデントン氏が暫定職務を遂行する
今後の見通し
- 取締役会による後任のコーポレートコントローラーの選任手続きが進められる予定である
投資判断は必ず一次情報（SEC EDGAR）をご確認ください。
- 8-K2026-06-30 16:15 ET決算MID
ナイキ、2026年5月期第4四半期および通期決算を発表
ナイキは2026年6月30日、2026年5月31日を以て終了した四半期および通期の財務結果に関するプレスリリースを発行したことをForm 8-Kにて報告しました。詳細な財務結果は添付資料のプレスリリースに記載されています。
主なトピック
- 2026年5月31日終了の四半期および通期財務結果を開示
- 関連するプレスリリースをExhibit 99.1として提出
- CFOのマシュー・フレンドによる署名を実施
今後の見通し
投資判断は必ず一次情報（SEC EDGAR）をご確認ください。
- 8-K2026-06-23 16:24 ET人事HIGH
新CFOにデヴィッド・デントン氏を起用、マシュー・フレンド氏は退任へ
NIKEは、ファイザーのCFOであるデヴィッド・デントン氏を新たな執行副社長兼CFOに任命することを発表した。現CFOのマシュー・フレンド氏は移行期間を経て2026年9月4日付で退任する。また、同社は新たな役員退職金制度（エグゼクティブ・セバランス・プラン）の導入も発表した。
年間基本給（デントン氏）
$1,450,000
新規雇用現金賞与
$7,250,000
パフォーマンス連動型現金賞与（ターゲット）
$4,000,000
移行期・分離給付金（フレンド氏）
$2,000,000
主なトピック
- デヴィッド・デントン氏が2026年8月16日付で執行副社長兼CFOに就任
- マシュー・フレンド氏は2026年9月4日までCEOのアドバイザーを務めた後に退任
- デントン氏の基本給は年1,450,000ドル、ターゲット賞与は基本給の120%、長期インセンティブは11,500,000ドル
- 前職での失効報酬補填として、7,250,000ドルの現金賞与および4,000,000ドルのパフォーマンス連動型現金賞与を支給
- 取締役会が新たな幹部向け退職金プラン（Executive Severance Plan）を承認・採用
今後の見通し
- デントン氏は2026年8月16日よりCFOとしての職務を開始する
- フレンド氏は9月4日の分離日までフルタイムの非執行従業員として移行を支援する
投資判断は必ず一次情報（SEC EDGAR）をご確認ください。
- 8-K2026-06-18 16:23 ET人事LOW
ナイキ取締役のジョン・W・ロジャース氏が退任へ
ナイキは、ジョン・W・ロジャース・ジュニア取締役が2026年の定時株主総会を最後に取締役を退任することを発表した。退任は会社との意見の相違によるものではなく、総会後はコンサルティング契約を結ぶ予定である。
主なトピック
- ジョン・W・ロジャース・ジュニア氏が2026年株主総会をもって取締役を退任する意向を通知
- 退任は会社の方針や運営に関する意見の相違によるものではない
- 退任に伴い、取締役会の人数は11名に減少する見込み
- 退任後、スポーツの未来や地域社会への参画について助言を行うコンサルティング契約を締結予定
今後の見通し
- 2026年の定時株主総会において、ロジャース氏は再任候補とならない
投資判断は必ず一次情報（SEC EDGAR）をご確認ください。
- 8-K2026-03-31 16:15 ET決算LOW
NIKE, Inc. 2026年2月28日終了四半期の業績開示
NIKE, Inc.は2026年3月31日付で、2026年2月28日に終了した四半期の財務結果に関するプレスリリースを発表した。本報告は米国証券取引委員会（SEC）へのForm 8-K提出を通じて行われ、詳細な財務数値は添付資料として開示されている。
主なトピック
- 2026年2月28日終了四半期の業績に関するプレスリリースを発表
- 該当する財務結果の詳細は添付書類Exhibit 99.1として提供
- 本報告は証券取引法に基づくItem 2.02（業績と財務状態）に準拠
- CFOであるMatthew Friend氏が署名を実施
今後の見通し
投資判断は必ず一次情報（SEC EDGAR）をご確認ください。
- 8-K2026-03-09 16:33 ET契約MID
ナイキ、10億ドルの364日無担保リボルビング・クレジット契約を締結
ナイキはBank of Americaなどを金融機関として、最大10億ドルの借入枠を持つ新しい364日無担保リボルビング・クレジット契約を締結した。これに伴い、2025年3月7日付の旧クレジット契約は同日付けで終了された。
クレジット枠
$1B
増額可能枠
$1.5B
主なトピック
- Bank of Americaを管理エージェントとして最大10億ドルの364日無担保リボルビング・クレジット契約を締結
- 借入金は運転資金や一般法人目的、コマーシャル・ペーパーの発行支援等に利用可能
- 米ドルのほか、カナダドル、ユーロ、スターリング・ポンド、円など複数通貨での借入に対応
- 既存借入人や新規金融機関の合意により、借入枠を最大15億ドルまで増額可能
- 2025年3月7日付の前回クレジット契約は、借入残高がない状態で2026年3月6日付で終了
今後の見通し
- 契約の満期日は2027年3月5日（延長がない場合）
- 必要に応じてさらなる期間延長やタームローンへの転換を要請可能
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- 8-K2026-03-05 16:32 ETその他MID
ナイキ、組織再編に伴い約3億ドルの税引前費用を計上へ
ナイキは、コストの再調整と効率化、および成長再加速のための投資の一環として、組織変更計画を承認しました。これにより、主に従業員退職金に関連する約3億ドルの税引前費用が発生する見込みであり、その大部分が2026年第3四半期に計上されます。
予想税引前費用
$300 million
主なトピック
- 経営効率化と収益性改善に向けた組織変更計画を承認
- 2026年2月28日までの9ヶ月間で約3億ドルの税引前費用を見込む
- 費用の大部分は従業員退職金関連であり、2026年第3四半期に計上される予定
- 将来の四半期において追加の措置や費用が発生する可能性あり
今後の見通し
- 経営陣は引き続き事業機会の評価を行い、将来の四半期で追加の措置をとる可能性がある
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- 8-K2025-12-18 16:15 ET決算MID
ナイキ、2025年11月30日終了四半期の財務結果を発表
ナイキは2025年12月18日、2025年11月30日を期末とする四半期の業績に関するプレスリリースを発表した。本報告はForm 8-KのItem 2.02およびItem 9.01に基づき提出されており、詳細な財務結果は添付資料として開示されている。
主なトピック
- ナイキが2025年11月30日終了四半期の業績に関するプレスリリースを発行
- Form 8-KのItem 2.02（業績および財務状態）に準拠した開示
- 詳細な業績データは添付資料（Exhibit 99.1）として提供されている
- 提出書類にはCFOのマシュー・フレンド氏が署名を行っている
今後の見通し
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- 8-K2025-12-02 16:18 ET人事MID
ナイキ、最高執行責任者（COO）の任命と組織変更を発表
ナイキは2025年12月2日付で組織変更を実施し、現最高サプライチェーン責任者のヴェンカテシュ・アラギリサミー氏を新たに最高執行責任者（COO）に任命すると発表した。同時に最高商務責任者（CCO）の役職を廃止し、クレイグ・ウィリアムズ氏が2026年4月6日付で退社する予定である。
新COO基本給
$1,025,000
新COOターゲットボーナス
120%
長期インセンティブターゲット報酬
$5,500,000
主なトピック
- ヴェンカテシュ・アラギリサミー氏が2025年12月8日付で執行副社長兼最高執行責任者（COO）に就任
- アラギリサミー氏の基本給は102万5,000ドルに引き上げられ、インセンティブや長期株式報酬のターゲット額も増額
- 最高商務責任者（CCO）の役職が廃止され、クレイグ・ウィリアムズ氏は2025年12月5日付で同職を退任
- ウィリアムズ氏は2026年4月6日の分離日までフルタイムの非執行従業員として在籍
今後の見通し
- アラギリサミー氏のCOO就任日は2025年12月8日
- ウィリアムズ氏の正式な退社日は2026年4月6日
投資判断は必ず一次情報（SEC EDGAR）をご確認ください。
- 8-K2025-09-30 16:15 ET決算MID
ナイキ、2025年8月31日終了四半期の財務結果を発表
ナイキは2025年9月30日、2025年8月31日終了四半期の業績に関するプレスリリースを発表しました。本報告はForm 8-KのItem 2.02およびItem 9.01に基づき提出されており、詳細な数値は添付資料として開示されています。
主なトピック
- 2025年8月31日終了四半期の業績を開示するプレスリリースを発行しました。
- プレスリリースの全文は添付資料（Exhibit 99.1）として提出されています。
- CFOであるマシュー・フレンド氏が署名を行い、正式に提出されました。
今後の見通し
投資判断は必ず一次情報（SEC EDGAR）をご確認ください。
- 8-K2025-09-11 16:19 ET人事MID
NIKE、株主総会での取締役選任および株式インセンティブプラン承認を発表
NIKE, Inc.は2025年9月9日に年次株主総会を開催し、取締役の選任、役員報酬に関する諮問投票、独立監査人の承認、および株式インセンティブプランの改定に関する議案を可決しました。改定されたプランでは、クラスB普通株式の発行可能枠が45,000,000株追加されています。
株式インセンティブプラン追加発行枠
45,000,000株
主なトピック
- 2025年9月9日に開催された定時株主総会において、全議案が正式に承認されました。
- クラスAおよびクラスB普通株式の共通投票により、新しいストック・インセンティブ・プランが承認され、発行可能枠が4,500万株増加しました。
- 取締役候補者として、ティム・クック氏やエリオット・ヒル氏を含む複数の候補者が選出されました。
- PricewaterhouseCoopers LLPが2026年5月31日終了事業年度の独立監査人に再任されました。
今後の見通し
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