ITW

主なトピック

• 第3四半期の営業収益は4,236百万ドルとなり、前年同期比で4.4%増加した。
• 第3四半期の営業利益は1,177百万ドルとなり、前年同期比で5.9%増加した。
• 第3四半期の営業利益率は27.8%となり、前年同期から40ベーシスポイント上昇した。
• 希薄化後1株当たり利益（EPS）は第3四半期が3.00ドルで前年同期比6.8%増、年初来が8.49ドルで同9.3%増となった。
• 有機的売上高は、テスト・測定およびエレクトロニクス、ポリマー＆フルード、溶接の各セグメントの成長により、第3四半期に3.8%増加した。

今後の見通し

• 経営陣は、企業戦略の次のフェーズとして、顧客基点イノベーション（CBI）の実行を推進し、サイクルを通じて4%以上の高品質な有機的成長の達成を最優先事項としている。
• 関税政策に関しては、製品の販売市場での製造や価格転嫁により影響を最小限に抑えられる体制にあるとしているが、不確実性や需要への影響を引き続き注視している。

主なトピック

• 第3四半期の売上高は42億4000万ドル（前年同期比4.4%増、オーガニック成長率3.8%）を達成。
• 営業利益は前年同期比5.9%増の11.8億ドルと四半期過去最高を更新、営業利益率は27.8%へ拡大。
• GAAPベースのEPS（1株当たり利益）は3.00ドルとなり、前年同期比6.8%増を記録。
• フリーキャッシュフローは8億5100万ドルで、純利益に対する転換率は100%を達成。
• 通期のGAAPベースEPSガイダンスを中央値で0.05ドル引き上げ、11.45〜11.55ドルの範囲に修正。

今後の見通し

• 通期の売上高成長率ガイダンスを4.5〜5.5%に引き上げ、オーガニック成長率は3〜4%を維持。
• 通期の営業利益率は26.5〜27.5%の範囲を予想し、企業施策が100ベーシスポイント以上寄与する見込み。
• 通期の自社株買いは約15億ドル規模を計画している。

主なトピック

• 2029年満期の4.650%社債（総額15億ドル）を発行
• 社債の利率は年4.650%で、支払いは毎年2月13日と8月13日の年2回
• 調達資金は主に商業手形（コマーシャル・ペーパー）プログラムの債務返済に充当
• 残余の資金はその他の未払債務の返済を含む一般的な企業目的に使用
• シティグループ・グローバル・マーケッツおよびJ.P.モルガン・セキュリティーズが引受団の代表を務めた

今後の見通し

主なトピック

• 第2四半期の売上高は43.01億ドル（前年同期比+6.1%）、オーガニック成長率は+4.5%を記録。
• 営業利益は11.47億ドル（+7.4%）、営業利益率は26.7%（+40bps）と過去最高の収益性を達成。
• GAAPベースのEPSは2.84ドルとなり、前年同期比10.1%増加。
• フリーキャッシュフローは6億3,100万ドル（+41%）で、配当および自社株買い等を通じて12億ドル以上を株主に還元。
• 通期2026年のGAAP EPSガイダンスのレンジ中央値を11.45ドルへと0.15ドル引き上げ。

今後の見通し

• 通期の売上高成長率見通しを4%〜5%（オーガニック成長率3%〜4%）に上方修正。
• 通期の営業利益率は26.5%〜27.5%の範囲を予想。
• フリーキャッシュフローは純利益の100%超を計画。
• 通期で約15億ドルの自社株買いを実施する予定。

主なトピック

• ランドール・J・シューネマン副社長兼最高会計責任者が2026年6月30日付で現役職を退任
• シューネマン氏は2027年3月1日付の退職までアドバイザーとして会社に残留
• 退任は財務諸表や内部統制に関する意見の不一致によるものではない
• 後任としてマッテオ・C・ピゴッツォ氏が2026年7月1日付で副社長兼最高会計責任者に就任
• ピゴッツォ氏は2006年入社で、直近では副社長兼コーポレートコントローラーを務めていた

今後の見通し

主なトピック

• 13名の取締役候補者が全員選任され、任期は2027年の年次株主総会までとなります。
• 役員報酬に関する勧告的投票（Say-on-Pay）が承認されました。
• 2026年の独立監査人としてデロイト・アンド・トウシュLLPの選任が批准されました。
• 取締役の過半数票獲得失敗に関する株主提案は否決されました。

今後の見通し

主なトピック

• 第1四半期売上高は40億2000万ドル（前年同期比5%増）を記録。
• 営業利益率は25.4%（前年同期比60ベーシスポイント改善）となり、エンタープライズ・イニシアチブが120ベーシスポイント寄与。
• GAAPベースのEPSは2.66ドルで前年同期比12%増加。
• 通期のGAAP EPSガイダンスを11.10ドル～11.50ドルに0.10ドル上方修正。
• 四半期中の自社株買いを通じて3億7500万ドルの資本を株主に還元。

今後の見通し

• 2026年通期の売上高成長率は2%～4%（オーガニックで1%～3%）を予測。
• 全7セグメントでオーガニック成長と営業利益率の拡大を見込む。
• 通期の営業利益率は26.5%～27.5%の範囲を想定。
• 通期の自社株買いは約15億ドルを予定。

主なトピック

• JPMorgan Chase Bank, N.A.をエージェントとする30億ドルの5年物信用契約を締結
• 従来2027年10月満期予定だった既存の信用枠を置き換える形で、2026年2月20日付で発効
• 借入金利は、米ドル建ての場合、変動金利、期間SOFR＋適用マージン、または競争入札金利を選択可能
• 必要に応じて、レンダーの裁量により総枠を最大50億ドルまで増額するリクエストが可能
• 最低利ざやカバー率の維持など、一般的な財務制限条項および誓約事項が含まれている

今後の見通し

• 現時点で新旧のファシリティに基づく借入残高はない

主なトピック

• 2025年第4四半期の売上高は41億ドル（前年同期比4.1%増）、オーガニック成長率は1.3%増。
• 第4四半期のGAAP EPSは2.72ドル（前年同期比7%増）、営業利益率は26.5%に改善。
• 2025年通期の売上高は160億ドル（前年同期比0.9%増）、通期GAAP EPSは10.49ドルとなり従来ガイダンスの中央値を上回った。
• 2025年通期の営業キャッシュフローは31億ドル、フリーキャッシュフローは27億ドルを記録。
• 2026年通期のガイダンスとして、売上高成長率2〜4%、GAAP EPSを11.00〜11.40ドルと予想。

今後の見通し

• 2026年の売上高成長率は2〜4%（オーガニック成長1〜3%）を見込む。
• 2026年の営業利益率は約100bpsの改善を計画し、全7セグメントでのプラス成長とマージン拡大を予想。
• 2026年の自社株買いは、約15億ドル規模を計画している。

主なトピック

• 第3四半期の売上高は41億ドル（前年同期比2%増、オーガニック成長1%）。
• 営業利益率は前年同期から90ベーシスポイント改善し、過去最高の27.4%を記録。
• GAAP EPSは前年同期の除外益を除き6%増の2.81ドル。
• フリーキャッシュフローは15%増の9億400万ドル（純利益対比110%）。
• 配当を7%引き上げ、年間配当を6.44ドル（62年連続の増配）。
• 通期GAAP EPSガイダンスを10.40〜10.50ドルにレンジを狭めて修正。

今後の見通し

• 通期売上高成長率は1〜3%（オーガニック成長率平坦〜2%）を予想。
• 通期営業利益率は26〜27%のレンジを見込む。
• 通期の自社株買いは約15億ドルを計画。